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HDMI延長器 ワイヤレス 最大50m HDMI延長器 ワイヤレス 最大50m モニター エクステンダー 無線 送受信機セット EZ4-VGA012

17400円

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HDMI信号を、無線で伝送できる、ワイヤレスHDMI送受信機セット。離れた場所にあるテレビや、プロジェクターに、ワイヤレスで最大50mの延長ができる、ワイヤレスHDMIエクステンダー。映像遅延100ms以内。

<特長>
●HDMI信号を無線で最大50m延長できる、ワイヤレスHDMIエクステンダーです。
●ペアリング済の送信機・受信機セットで、レコーダーやゲーム機などのHDMI機器と、
 テレビやプロジェクターなどの出力機器を接続するだけですぐに使用できます。
●手元のパソコンの画面を離れたプロジェクターへの伝送など、長いケーブルを用意・配線する必要がなく、手軽に使用できます。
●赤外線リモコンの操作もワイヤレスで送受信できるため、離れた場所にいたまま、送信機側の機器を操作することが可能です。
●3D映像やフルハイビジョン高画質映像に対応しています。
●邪魔にならないコンパクトサイズです。リビングのテレビボード横などに設置しても、圧迫感がありません。
●本体より重みのあるスタンド付きで、安定した設置が可能です。電波状況が悪い際に使用すると、改善する場合があります。

【ご注意】
※本製品は同一部屋内での複数台(複数セット)使用はできません。電波が干渉し正常に送信機・受信機間が認識できなくなります。
※隣接する部屋同士の場合も電波が干渉する距離範囲内の場合は1セットしか使えないことがあります。
※本製品は送信機・受信機が個々にペアリングされているため、ペアリング外の機器と混信することはありません。
※本製品に必要なHDMIケーブルは、送信機側と受信機側の2本になりますが、同梱のHDMIケーブルは1本になります。
 受信機側はテレビなどの出力機器の設置環境に合わせて別途必要な長さのHDMIケーブルをご用意ください。
※変換アダプタを使用してHDMIをVGAやDVIに変換して使用することはできません。
※すべての機器での動作を保証するものではありません。

<仕様>
■サイズ:W101×D56×H21mm(送信機/受信機いずれも)
■重量:約68g(送信機/受信機いずれも)
■インターフェース:
送信機/HDMIタイプA(19pin)メス ×1
受信機/HDMIタイプA(19pin)メス ×1
■HDCP:
対応
※ディスプレイ、出力機器もHDCPに対応している必要があります。
■3D信号:対応
■機器間制御(CEC):非対応
■伝送距離:
障害物なし/最大50m
障害物あり(壁、仕切りなど)/最大15m
※ご使用環境により異なります。
■対応解像度:
TV/1080P、1080i、720p、576p、480p
PC/1920×1080、1600×900、1280×1024、1024×768
■対応音声フォーマット:PCM、AAC、DOLBY DIGITAL2.0
■映像遅延:100ms以内
■使用周波数帯域:5.1から5.25GHz
■赤外線伝送効率:30から60KHz
■環境条件(結露なきこと):
動作時温度/0から40℃
動作時湿度80%以下
■材質:ABS樹脂、ポリカーボネート
■生産国:中国
■保証期間:ご購入日より6ヶ月
■取扱説明書:あり

<対応機種>
■対応機器:HDMI出力端子を標準搭載している映像機器・家庭用ゲーム機・パソコン
■対応出力機器:
HDMI入力端子を標準搭載しているテレビ、パソコン用ディスプレイ、プロジェクターなど
※2016年発売のPS4での使用の際、通信は可能ですが、HDCP認証の関係で、出力に時間がかかる場合があります。





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日本カイロプラクターズ協会(JAC)とは

- About Japanese Association of Chiropractors -

日本カイロプラクターズ協会(JAC)は1998年3月に設立されたカイロプラクティックの業者団体です。倫理規定を重視し、透明性の高い開かれた組織でWHOガイドラインに準拠した基準の教育を履修した正規のカイロプラクターのみが所属できる団体です。世界保健機関(WHO)の非政府組織(NGO)に加盟している世界カイロプラクティック連合(WFC)へ日本代表団体として1999年に加盟し、世界92ヶ国の代表の総意で決めたWFCの精神と政策を日本に伝え、実践を目指しています。

WFCの日本代表として、行政との折衝、国際交流、教育活動、啓蒙活動、科学的研究の実践を通して、我が国におけるカイロプラクティックの業務をWHO基準で発展させ、倫理規定を設けて自主規制を行い、国民が安心してカイロプラクティックを受けられるよう国内でのWHO基準に則った法制化の実現を目指して活動しています。2012年、独立行政法人国民生活センターから安全性と広告に関するガイドラインの作成を要請された後、日本広告審査機構や厚生労働省、消費者庁と連携しながら利用者の安全確保に努めています。また厚生労働省による統合医療推進事業を支援しています。